腰椎椎間板ヘルニアの手術費用について – 知っておきたい医療費の実態

    こんにちは、神奈川県横須賀市根岸町の一会整骨院です。先日患者様からヘルニアの手術をしたらいくら費用がかかるのか?とご質問を頂きました。私も全ての金額を網羅しているわけではなく、ざっくり○○万位ですかね~とあいまいな返答をしてしまいました。今回のブログはそんな自分への勉強、そして一応いくら位かかるのかと相場観がつかめる内容です。

    決して私が手術を勧めるものではなく、当然、手術せず改善する方法が第一だと思っています!

    腰椎椎間板ヘルニアの手術法と費用相場

    腰椎椎間板ヘルニアの主な手術方法には、以下のようなものがあります:

    1. 内視鏡下椎間板摘出術:傷が小さく、回復が早い最新の手術法
    2. 顕微鏡下椎間板摘出術:顕微鏡を使って精密に行う手術
    3. 椎弓切除術:従来からある標準的な手術法

    これらの手術法により費用や入院期間は異なりますが、一般的な相場は以下の通りです:

    • 手術費用(3割負担の場合): 約15〜30万円  ※日帰りの手術では7万程度で済むのケースもあるようですが、
    • 入院費用(3割負担の場合): 約1万円/日    ※個室を希望するともっと高くなります
    • 平均入院期間: 約7〜14日間

    つまり、全体では約25〜55万円程度が自己負担額の目安となります。ただし、これは高額療養費制度を利用する前の金額です。

    高額療養費制度とは?

    高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、超えた分が後で払い戻される制度です。この制度により、実際の負担額は大幅に軽減されます。

    年収別の実質負担額(高額療養費制度適用後)

    年金受給者(70歳以上の一般所得者)

    • 自己負担限度額: 月約18,000円+(医療費-144,000円)×1%
    • 入院14日・総医療費100万円の場合の実質負担額: 約22,000円〜25,000円程度

    年収200〜500万円(住民税課税世帯)

    • 自己負担限度額: 月約80,100円+(医療費-267,000円)×1%
    • 入院14日・総医療費100万円の場合の実質負担額: 約87,000円程度

    年収600万円の場合(標準報酬月額28〜50万円)

    • 自己負担限度額: 月約80,100円+(医療費-267,000円)×1%
    • 入院14日・総医療費100万円の場合の実質負担額: 約87,000円程度

    年収700〜800万円の場合(標準報酬月額53〜79万円)

    • 自己負担限度額: 月約167,400円+(医療費-558,000円)×1%
    • 入院14日・総医療費100万円の場合の実質負担額: 約171,000円程度

    年収1,000万円以上の場合(標準報酬月額83万円以上)

    • 自己負担限度額: 月約252,600円+(医療費-842,000円)×1%
    • 入院14日・総医療費100万円の場合の実質負担額: 約254,000円程度

    知っておくと便利!医療費の負担を軽減する方法

    1. 限度額適用認定証の事前申請

    手術前に加入している健康保険組合や市区町村の国民健康保険窓口で「限度額適用認定証」を申請しておくと、窓口での支払いが自己負担限度額までで済みます。事前申請をしないと、一度全額を支払い、後日払い戻しとなるため、手元にまとまった現金が必要になります。

    最近では、入院時に病院で手続きをしてくれるところが多いようです。

    2. 医療費控除の活用

    年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告で医療費控除を受けることができます。手術や通院にかかった交通費なども対象になりますので、領収書はしっかり保管しておきましょう。

    3. 傷病手当金の申請(会社員の方)

    会社員の方は、連続3日間休んだ後の4日目から、給料の約3分の2が傷病手当金として支給される制度があります。最長1年6ヶ月受給可能ですので、長期入院の場合は申請をお忘れなく。

    手術するべきか悩んでいる方へ

    腰椎椎間板ヘルニアは、保存治療(手術以外の治療)で改善するケースも多く、第一選択であります。当院では、患者様の症状や生活スタイルに合わせた施術プランをご提案しています。

    手術が必要かどうか迷われている方は、まずは当院にご来院ください。実際に画像と臨床所見が異なっているケースもありますので、ブログで一括でお伝えするのは難しいです。

    まとめ

    腰椎椎間板ヘルニアの手術費用は、高額療養費制度を利用することで、年収に応じて約8〜25万円程度の実質負担となります。手術を検討されている方は、経済的な面だけでなく、手術の必要性や術後のリハビリについても、担当整形外科医にしっかり相談し納得の上でご決断下さい。

    当院では手術せず改善する事を第一に施術を行っています。当然、手術後に痛みが残存している方への施術やリハビリサポートも行っていますので、お気軽にご相談ください。


    ※本記事の内容は2025年4月現在の情報に基づいています。制度変更や病院によって費用が異なる場合がありますので、詳細は医療機関や保険者にご確認ください。